葬祭ディレクターとは、葬儀を運営・進行する上で必要な知識と技術を有していることを証明する民間資格です。葬儀は、突発的で、しかも短期間に行われるので、葬儀社のスタッフには、故人や喪主の意向、遺族や参列者の気持ちに配慮しながら、葬儀を運営・進行できる能力が求められます。今回は、葬儀社のスタッフの能力を判断する基準の一つである葬祭ディレクターの資格についてご紹介します。
葬祭ディレクターとは
葬祭ディレクターは、1996年に葬祭業界を代表する2つの組織である｢全日本葬祭業協同組合連合会｣と｢全日本冠婚葬祭互助協会｣が、｢葬祭業に従事する人々の知識・技能の向上を図り、併せて社会的地位向上を図ること｣を目的に作った資格で、厚生労働省から技能審査として認定されています。
葬祭ディレクターには、1級と2級があり、1級は個人葬から社葬まで、すべての葬儀を執り行える知識と技能、2級は個人葬を執り行える知識と技能があることを証明します。
現在、葬祭ディレクターの合格者の累計は34,000人ほどです。葬祭ディレクターは、英語では｢フューネラルディレクター（funeral director）｣という名称になります。欧米の一部では、取得を義務付けている国もあります。
葬祭ディレクターの仕事は、大切な家族を亡くしたばかりの遺族との対面から始まり、遺族の気持ちに寄り添いながら、短期間で葬儀をプランニングし、運営・進行していかなければなりません。故人の人生における最後の儀式を執り行っていくという重大な責任のある仕事であり、葬儀に関する知識や技術だけでなく、遺族や参列者にもきめ細かく対応できる質の高いサービス力も求められます。
葬祭ディレクターになるには
葬祭ディレクターになるためには、｢葬祭ディレクター技能審査協会｣が毎年9月に実施する｢葬祭ディレクター技能審査｣を受験し、合格する必要があります。
受験をするために学歴は必要ありませんが、1級では5年以上または2級取得後2年以上、2級では2年以上の葬祭実務経験が必要です。
ただし、2級では、協会が認定した葬祭教育機関の所定のカリキュラムを修了（見込み）した場合も受験資格が認められます。葬祭教育機関とは、葬祭ディレクター科などがある専門学校のことで、2019年現在、全国に6校あります。
試験は、1級・2級ともに、学科試験と実技試験があります。学科試験は、葬儀に関わる知識の他に、社会的環境や遺族の心理、公衆衛生、行政手続き、宗教などの関連知識について、出題されます。実技試験は、葬儀場設営の基本である幕張装飾技法の習熟度を判断する｢幕張｣、遺族や関係者に対する応接能力を判断する｢接遇｣、葬儀を適切に進行できるかを判断する｢司会｣、適切な言葉づかいなどを判断する｢実技筆記｣の4部構成となっています。
試験の合格率は、1級が60％前後、2級が70％前後です。実務経験を積み、しっかり勉強すれば合格できる試験です。
日本では、葬祭業を営業するにあたっては、許可・届出の必要がありませんし、葬祭業に従事するスタッフも葬祭ディレクターの資格を取得する義務はありません。資格を取得していなくても、豊富な経験があり、申し分のない葬儀の運営・進行をしてくれるスタッフや、経験が浅くても遺族の気持ちにしっかりと寄り添って、サポートしてくれるスタッフがいます。
葬儀ディレクターの有資格者であれば、申し分のない葬儀の運営・進行をしてくれるという保証はありませんが、葬儀を運営・進行するために必要な一定以上の知識と技能を持っていると言えるでしょう。
葬祭ディレクターの仕事内容
葬祭ディレクターの仕事内容は、主に次のようなものです。
・ご遺体を病院などから、葬儀会場に運搬する。
・納棺をして、通夜の準備をする。
・遺族と葬儀について打ち合わせをする。
・御遺影写真の手配
・葬儀会場の手配・設営をする。
・僧侶や神父などの手配をし、打ち合わせをする。
・返礼品の手配
・料理・飲み物の手配
・遺族・参列者などのホテルの手配
・霊柩車・バス・タクシーなどの手配
・火葬場の手配
・通夜・告別式の運営・進行
・遺族のケア・サポート
・死亡届など手続きの代行
・四十九日法要・香典返しの手配
・仏壇・墓地の相談
葬祭ディレクターの活用方法
核家族化などライフスタイルや価値観の変化により、家族葬や音楽葬、自由葬、生前葬など、葬儀は多様化しています。終活ブームもあり、生前に自分の葬儀について、計画したり、準備したりする方も増えています。そんな方々の事前相談に乗ったり、葬儀をプランニングしたりすることも、葬祭ディレクターの仕事です。
事前に葬儀のかたちを決めておくことは、喪主や遺族の負担も軽減されます。亡くなってから、内容を慌てて決めるよりも、事前に葬祭ディレクターと相談していれば、葬儀の進行や費用についても納得することができます。
多くの葬儀社が、葬祭ディレクターによる事前相談を受け付けており、葬儀場の見学、見積もりの作成なども行っていますので、ぜひ活用してみてはいかがでしょうか。
まとめ
葬祭ディレクターの資格があるから、優秀なスタッフであるとは限りませんが、自分や大切な家族の最後の儀式は信頼できるスタッフに任せたいものです。葬祭ディレクターの資格は、ひとつの安心できる目安ではないでしょうか。近くにある葬祭ディレクターによる事前相談を行っている葬儀社を紹介して欲しいなど、葬儀に関するご相談やお悩みがある方は、ぜひお気軽にご相談ください。