いい葬儀はいい葬儀社（葬儀屋）選びから始まります。 現在、多くの方が病院で亡くなりますが、病院から紹介される葬儀社がすべていい葬儀社とは限りません。一般の業者に比べて費用が高くなるケースもあります。
葬儀を決めるときの注意点とトラブル事例
葬儀は宗旨・宗派、またそれぞれの地域の習わし、さらに故人や遺族の考え方などによってさまざまな「かたち」があります。こうした希望に対応する葬儀社のサービスも多様化しており、選択肢も広がっています。
しかし、葬儀は日ごろあまり経験することではなく、また決して安くはないサービスということもあって、トラブルが発生しているのも事実です。
葬儀を決めるときの注意点
葬儀でのトラブルを回避するには、葬儀社選びが重要です。
しかし、例えば病院で亡くなった場合など急いで病院を出なければならなかったり、実際にはあまりゆっくりと葬儀社を選んでいる時間はありません。また、親せきなどへの訃報の連絡など短時間の間でやらなくてはならないこと、決めなくてはならないことがたくさんあります。
可能であれば、あらかじめいくつかの葬儀社から見積りを取って、事前に比較検討しておくことをおすすめします。葬儀社を訪問して事前相談を行っておくと、その葬儀社の雰囲気や担当者の対応なども見ることができます。また葬儀を行う会場によって葬儀の内容を選ぶことも可能です。
事前に家族で話し合っておけば、意向に合わせて葬儀を行うことができるでしょう。
葬儀のトラブル事例
見積りと請求書の金額が違った
通常、葬儀社と契約する際には見積書を提示されます。それに納得して契約するものですが、葬儀後に見積額を上回る追加料金を請求されたといったケースです。
このようなトラブルの背景には、いくつかの理由がありますが、中でも多いのが、葬儀の見積りの中には、変動費と呼ばれる、実際に葬儀を終えてみないと料金が定まらない項目があるという点です。
例えば、通夜振る舞いなどの飲食費、返礼品にかかる費用などがそれにあたります。これらは参列者の人数によって変化するため、見積りと請求書の間に差が生じることもあります。
また葬儀では、お布施など葬儀社の見積りには記載されない費用も発生します。打合せの際に、見積りの金額には何が含まれていて、何が含まれていないのか。見積りに書かれた金額以外に必要なものは何があるのかを、確認しましょう。
本来であれば見積りの説明時に、こうした変動費についても説明があるはずです。しかし急な葬儀など打合せの時間が充分に取れないことも多々あり、コミュニケーションの不足から、後々のトラブルにつながってしまうケースもあります。打合せの後でも、気になる点は葬儀社に確認を取ることが大切です。
契約内容とサービス内容が異なった
実際の葬儀で、契約内容と違ったサービスが行われたトラブルです。
こちらもコミュニケーション不足による認識の違いもありますが、一方で葬儀担当者のミスなども起こり得ます。
費用については口頭だけの説明だけではなく、見積りもきちんともらいます。さらに葬儀の内容についても確認できるように、資料なども可能な限りもらっておきましょう。
格安の葬儀プランで必要な項目が含まれておらず、高額な追加費用が請求された
問題なのは、インターネットなどでしばしばみられる格安の葬儀プランの中には、葬儀に必要な項目をあえて含まないプランを提示することで安くみせるといったケースもあるということです。
また祭壇や飾りつけなど、画像で見た時と、実際に見た時では印象が異なるということもあります。必要最低限の葬儀を依頼していても、打合せの際に棺のグレードをアップしたりといった変更を続けていると、最終的な金額は予想以上に膨らんでしまいます。
総額の予算をある程度決めた上で、変更を行う場合もその範囲内でおさえることでトラブルが回避できます。
葬儀の内容について親せきから苦情が出た
さらに、葬儀の内容について親せきからクレームが出るというケースも見受けられます。
葬儀を行う地域によって習わしなどは異なるため、ある意味文化の違いとして割り切らなければならないこともあります。
一方で、葬儀の内容によっては「さみしすぎて故人がかわいそう」といわれることもあるようです。直葬などを行う場合には、事前に親せきにも事情を説明するなどして理解を得ておくことをおすすめします。
喪主経験者がもっとも後悔しているのは「葬儀の費用」です。（2024年・鎌倉新書調べ）
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いい葬儀社を探すには？
病院からの紹介の葬儀社には、ご遺体の搬送だけを頼むこともできます。 そのため、一旦、自宅や安置施設などに故人をお連れして、落ち着いた状態で葬儀社を決めるということも可能です。ただし、多くの場合では搬送を依頼した葬儀社にそのまま葬儀まで頼むことになります。
信頼できる葬儀社とは
多くの人は葬儀社を、知り合いの紹介で決めることが多いですが、まず、その知り合いの人を信頼できるかどうかが問題です。
また、大手で有名だからいい葬儀社とも限りません。葬儀社を紹介する第三者機関もありますが、どのような基準で紹介しているのか、その機関が信頼できるかどうかを判断するひつようがあります。
葬祭ディレクターの有無・人数や、JECIAのような葬儀社の格付機関の評価、国際規格のISO9001の取得業者も、一つの評価基準になります。
また、全国共通の定額プランで葬儀の依頼を受けているWebサービスもあります。こうしたサービスにも、実際に葬儀を施行する葬儀社名が明らかになっている場合と、そうでない場合があります。
一方、長年、地元密着型で、口コミの紹介などで葬儀を行ってきた比較的小さな葬儀社には悪い葬儀社は少ないでしょう。というのも、いいかげんな葬儀をやっていると、こういった形では経営できなくなるからです。
希望のエリアから葬儀場・斎場を探す
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葬儀社選びに必要なこと
葬儀社選びをする際に、最初に必要なのは、どんな葬儀がしたいのかを考えることです。大きな規模の葬儀をしたいのか、低価格の葬儀をしたいのか、心のこもったサービスのある葬儀がしたいのか、個性的な葬儀がしたいのか、をはっきりする必要があります。
葬儀社にはそれぞれに特徴、得意・不得意がありますので、自分の希望する葬儀の形にあった葬儀社を選ぶことが大切です。
葬儀にかけられる予算
葬儀の費用は、規模や参列者の人数によって大きく異なります。
葬儀やそれに付随する飲食接待にかかる費用やお布施なども含め、全体の予算をあらかじめ決めておきましょう。
葬儀を行う宗旨・宗派
葬儀を考える際に宗旨・宗派はとても重要です。日本では葬儀の大半は仏式によって行われますが、同じ仏教でも宗派によって葬儀のかたちは異なります。
また菩提寺がある場合には、葬儀も菩提寺に依頼するのが一般的です。遠方にあるといった理由で菩提寺に葬儀を依頼できない場合でも、事前に意向を確認しておきましょう。葬儀の内容によってはお墓に納骨する際にトラブルが発生する場合もあります。
葬儀を知らせる人の範囲
葬儀を知らせる人の範囲によっても、葬儀の規模や内容、ふさわしい式場が変わります。
身内や親しい人だけで送る家族葬と、職場の関係者など広く集まって送る一般葬では参列者の人数も異なります。故人や遺族の希望や、故人の社会的な地位なども考慮して、葬儀を知らせる人の範囲を決めておきましょう。
また、地域とのつながりもあります。どの程度の範囲まで知らせればいいかがわからない場合は、遺された人の今後の付き合いなども考えて、地域の葬儀社にアドバイスを求めるのもひとつの方法です。
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いい葬儀社を見分ける条件
いい葬儀社の見分け方に、決定的な法則があるわけではありません。ですが、一言で言えば、丁寧な対応、分かりやすい説明、希望にあった提案をしてくれる葬儀社です。また、葬儀は担当者によっても変りますので、担当者の人柄によって選ぶことも方法です。
- 事前に明細のはっきりした見積もり書を出し、ここに何の費用が入っていないかも含めて、詳しく説明してくれる。
- セット料金に関しても、その明細（個々の単価）を明示してくれる。（もちろん実際の請求額との差が少ない見積を行える葬儀社がいい葬儀社です）
- 質問に丁寧に答えてくれる。
- 最初から提案をせずにきちんと選択肢を示してくれる。希望を良く聞き、希望にそった提案をしてくれる。（反対に、選択肢を示すどころか、施主の判断を聞かずに、当たり前のように様々な事項を進める葬儀社もいます）
- 利益の少ない葬儀を希望しても、丁寧に対応してくれる。
- （例えば、自治体葬や家族葬をやりたいとか、葬儀社が運営する式場ではなく自宅や公民館で葬儀をやりたいと言うと、強引に反対したり、対応が冷たくなるような葬儀社もあります）
- 契約を急がしたり、押しが強かったりしない。（何かと理由をつけて契約を急がせる葬儀社もあります）
- 分かりやすいパンフレットを用意している。
- 店舗を持って、長年営業している。
- 施行した葬儀の記録を見せてくれる。
- 支払い期日に余裕がある。
業態別にみた葬儀社
一口に葬儀社といってもタイプによって分けることができます。
大きく分けると以下のようになります。
専門葬儀社
葬儀を専門に行う会社です。葬儀を行う企業の中では最も数が多いのが専門葬儀社です。
全国規模の大きな会社から地域密着型の会社、家族経営のものまで、その規模はさまざまです。
また自社で斎場を持っている業者や、自社の斎場を持たず、公営のホールを利用する業者などにも分けられます。
冠婚葬祭互助会
事前に会員になり、前受け金として費用を積み立てておくことで、冠婚葬祭の儀式サービスを受けられるという企業です。
JAや生協など
農業協同組合（JA）や生活協同組合（生協）が行う、組合員を対象としたサービスです。
専門の葬祭業者と提携している場合、独立して法人化している場合などさまざまです。
喪主経験者がもっとも後悔しているのは「葬儀の費用」です。（2024年・鎌倉新書調べ）
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